医療保険ってどうなの?

医療保険には、個人年金保険や死亡保険のような貯蓄性はありません。 病気にならなければ給付金を受け取ることもないため、健康であるほど損をするとも言えます。 そのため、ご自身の健康状態や生活習慣に自信がある方は、医療保険で備える必要はないでしょう。 その分を貯蓄にまわし、幅広く使える資金として蓄える方が経済的です。 一方、保険会社によっては 健康祝い金のついた医療保険 もあります。 一定の期間、病気による給付がなかった場合に、 健康祝い金としてまとまった額を受け取れるものです 。 期間や祝い金の額は保険会社により異なります。 ５年ごとの区切りである場合がほとんどですが、中には期間中に支払った保険料が全額戻ってくるものもあります。 このような方は、健康祝い金型の医療保険がおすすめです。

医療保険は必要ですか?

医療保険に加入していれば 給付金 が下りるため、働けなくなって収入がない場合にも経済的に困る可能性は低くなります。 また子どもがまだ小さい人も、医療保険の加入の必要があります。 生活費や教育費など、これからたくさんのお金が必要になる からです。 子どもが独立するまでは、手厚く保障をつけておくとよいでしょう。 ケース7つ目は、専業主婦の人です。 世帯主（夫）の稼ぎが充実しており、十分な資金がある人は、医療保険の必要性は低いです。 理由は、 公的医療保険をベースにして、足りない部分は夫の収入や資産でカバーできる可能性が高い からです。 公的医療保険の不足部分を世帯主（夫）の収入や資産で賄うほうが、医療保険に加入して保険料を支払うよりも安く済む場合もあります。

民間の医療保険は必要ですか?

「民間の医療保険は必要だ」という意見がある反面、「医療保険はいらない、不要だ」という意見を耳にすることもあるでしょう。 本当のところはどうなのか疑問に思う人もいると思います。 ここでは、 医療保険がいらない人の特徴 について解説します。 加入が必要が不要かを判断するために、ぜひ参考にしてください。 また医療保険でお悩みの方は医療保険専門のFPが在籍するマネーキャリアを有効活用してみてください！ 十分に貯金・貯蓄がある人は、医療保険の必要性は低いです。 理由は、公的医療保険制度の対象外となる医療費についても、貯金で支払える可能性があるからです。 このような人は、医療費が必要になっても貯金から賄えるでしょう。

生涯で必要な医療費はいくらですか?

厚生労働省 によると、生涯で必要な医療費は 2,700万円 といわれています。 具体的には、0歳から69歳までで半分、70歳以降で残りの半分の医療費が必要になります。 公的医療保険制度は所得によって保険料が算出されますが、最も高くなるのが50代です。 さらに医療費の負担も増額するため、医療費と保険料の合計金額は50代でピークを迎えます。 その後、60代から保険料は減少していきますが自己負担金額は増えていきます。 定年までにしっかり貯蓄を行い、 定年後の医療費を貯金から支払える人は、医療保険に加入する必要はない でしょう。 一方で、70歳以降に1,350万円の医療費を貯金から支払うことが難しい場合には、70歳になるまでに 終身医療保険 に加入しておくと安心です。